どうもこんばんわ、「米国株長期投資くらぶ。」の うさと(USA-to)です。
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今日は、年初の市場動向からその年がリセッション(景気後退)に陥るかどうかわかる、という話を書きます。
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リセッションとは
リセッションでは証券用語解説では次の様に定義されています。
景気後退局面のこと。資本主義経済での経済活動には景気の拡張期と後退期が数年を周期として交互に繰り返される景気循環がある。景気の拡張期の上限で後退に入る転換点を景気の山、その逆を景気の谷と言い、その山から谷までの間を指す。景気が低迷し不況にいたる過程の状態。また、景気が改善し好況にいたる過程の谷から山までを景気拡張局面という。
https://www.nomura.co.jp/terms/japan/ri/A03024.html
ちなみにリセッションとみなす定義は国によって異なる様です。詳細は上記元ページ参照してください。
なお、本来の英単語 recession は英英時点では次の様に定義されています。
a difficult time when there is less trade, business activity etc in a country than usual
https://www.ldoceonline.com/jp/dictionary/recession
英語の定義では、景気が良い状態・通常の状態と相対比較して、悪い場合と定義されている様です。
執筆時点の2022年は、このリセッションが発生しているの可能性があると言われています。
リセッションが発生することをどう読み取るのか
年初から1月、2月、3月にズルズルと一本調子で市場全体の株価が下がる時、
その年はリセッションになるということが統計的に高い
と言われている様です。
米国でのリセッションについてまとめ
こちらのレポートで「米国のリセッション判定」について研究されています。現代でも投資の情報として使える重要だと思った部分だけ抜粋しました。
- 第二次大戦後のリセッションの平均期間は訳10ヶ月
- リセッション後の景気拡張期間は57ヶ月（約4年間）
- 市場におけるリセッションの認識は「2四半期以上連続したGDPのマイナス」
- 実際には、NBER(全米経済研究所)が次の3点の条件から景気判定をする。特に3の指標を判断材料とする
1.「経済活動全般」にわたって「相当な下降局面(significant decline)」にあること
2.数ヵ月以上(more than a few months)の持続的なものであること
3.実質GDP、鉱工業生産、雇用、実質個人所得(除:移転所得)、製造業・卸売・小売の 実質販売高、等で明示的な下降を見せていること
- 景気が停滞していることではなく、縮小を続けていること
- すなわちリセッションの終了は拡張期間の始まりを意味する
- 景気拡大が正常な状態であり、リセッションは短期で近年は稀なケース
- NBERが「予測 に基づいて判定を行動することはなく、景気が明確に減速してから判定行動をおこすため、リセッション入り後6~18ヵ月後に認定を行なう
- そのため市場では「2四半期連続以上のGDPマイナス」で簡易的にリセッション入りを判断する
これらを頭に軽く入れておくだけで、リセッションへの対応の具体策が見えてくると思います。
直近の実際のGDPはどうだったのか
実際の2021年から2022年にかけての「実質GDP」がどうだったのか確認してみました。
2022年3月までのデータです。GDPが縮小しているどころか、上昇しています。
株価は下がっていますが、GDPから見ると2月までの状態では直ちにリセッション入りする様には見えません。3月以降もしばらくは継続的にGDPの推移を注視する必要があると考えています。
投資は自己責任で。それでは。
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